私も皆さんと同じように情報過多になっています。インプットばかりでは疲弊してしまうので、こうしてブログで発信（アウトプット）して解消しているのです(笑)。
基本的にSNSは偽ニュースや陰謀論など、「怒りと憎悪を駆り立てる」コンテンツに溢れているので信用しません。怒りと憎悪は拡散しやすいので、「Facebookは、エンゲージメントを増やすためにアルゴリズムを操作している」とハラリ氏著「情報の人類史」で教授してもらったので猶更です。
ですから、新聞やラジオや雑誌などのオールドメディアに頼って接しています。
3S1Kとは？
本日はラジオで、教育熱心な中国人が移住して日本の不動産を買い漁っている話を聞きました。特に多いのが東京都文京区です。ここには「3S1K」と呼ばれる名門公立小学校があるからです。3S1Kとは、誠之（せいし）、千駄木、昭和、窪町の4つの公立小学校の頭文字を取ったものです。ここに入れば、文京区には国立筑波大付属中高校や名門都立小石川高校などがあります。そして文京区には東大やお茶の水女子大学などが控えています。3S1Kなんて初めて聞きましたが、既に3月7日付の産経新聞が報じておりました。
でも日本人の多くが知らない3S1Kを中国人の皆さんはよく知っているものです。
孟母三遷
この話を聞いて、私は直ぐに「孟母三遷」の故事を思い起こしました。子どもの教育のために、孟子の母親が3度も転居したという話です。日本の人口の10倍の13憶人もいる中国での受験競争は日本の比ではないのでしょう。単純に言えば、日本10倍も狭き門なのです。それなら、日本の名門大学に入った方が良いというのが、近年増大した中国の富裕層が考えだしたのでしょう。教育の熱心さは、科挙制度を編み出した中国の伝統なのです。
古墳時代以来の渡来人
しかし、観光客ではなくこれだけ多くの中国人が移住してくると日本も変わっていくことでしょう。少子高齢化で、日本人の人口が減少するのをチャンスと捉えた外国人の移民が増大することは確実です。自由もなく選挙権もない監視社会の大陸に住むより遥かに日本で暮らす方が楽だといった富裕層が増えたからです。これは、まさに、歴史用語で言えば渡来人ですよ。稲作を伝えて弥生時代をつくった渡来人もいますが、古墳時代に多くの渡来人がやって来ました。当時の大陸は五胡十六国時代で内乱続きで、多くの庶民も戦乱を逃れて、日本列島に渡ってきたといいます。
となると、現代は、古墳時代以来の民族大移動なのかもしれません。中国の現政権に対してよほど不満を持っているせいかもしれませんが、もともと中国人は華僑として世界中に散らばって商売に精を出したりしていますから、それほど土地というものに拘っていません。東南アジアだろうが、米ロサンゼルスだろうが、日本だろうが、何処にでもチャイナタウンをつくって治外法権的に振る舞ったりしますからね。
世界経済政策は41歳が決めていた
話は変わって、本日4月3日付朝日新聞朝刊で、矢継ぎ早の関税政策を連発するトランプ米大統領のブレーンであるエコノミストのオレン・キャスト氏がインタビューに応じていました。保守系シンクタンク「アメリカン・コンパス」の創設者らしいですが、まだ1983年生まれの41歳です。つまり、この41歳の人が世界経済の行く末を決定し、支配していたとは驚愕してしまいました。
キャスト氏は、ポピュリストでもなく、イーロン・マスクに代表される「テクノ・リバタリアン」でもなく、妊娠中絶反対派でもなく、宗教右派でもなく、敢えて言えば、「真正の保守派」だと自認しておりました。関税強化策を推進するのは、米国の産業基盤が弱体化し、社会も「絶望死」しているからだといいます。特に中年の低学歴の白人の間で薬物やアルコール依存、自殺が増え、グローバル化で失業と絶望輸入し、大切な仕事を海外に送ってしまった。だから、それらを解決する有効な手段が関税だと言うのです。
なるほど、こういうキャスト氏らの考え方がトランプ氏に影響を与えたということが分かりました。キャスト氏は自信満々で向かう所、敵なしでしたが、この考え方が正しいかどうかは今後の世界情勢を見れば分かるでしょう。まさに、意識が存在を規定するのではなく、「存在が意識を規定する」典型を見た感じです。
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