写真は《渓流斎日乗》の本日午前9時半過ぎのアクセス数ですが、一番下の記事を御覧ください。1カ月ほど前の3月7日に配信した記事「どげんしたと？『橋本屋』？」が、未だにアクセスがありまして、トータルで1000を超えているのです。同じ写真の各記事のアクセス数を御覧になればお分かりの通り、普段は全体で25とか28とかです。まあ、そんなもんなんです、固定読者は(笑)。となると、何で1000を超えるの？と素朴な疑問が浮かびます。異様と言いますか、不気味です。何があったのでしょうか？
Googleさま、畏るべし
そしたら、理由は直ぐに分かりました。Googleで《渓流斎日乗》を検索すると、その下に、この「どげんしたと？『橋本屋』？」が出てくるのです。それで、検索した何も知らない、固定読者ではない人々が「《渓流斎日乗》とは何者か？ 試しに1本、見てみるか」と、アクセスして来られたのではないかと推測されるのです。Googleさま、畏るべしです。
たった今、また、Googleで《渓流斎日乗》を検索したところ、どういうわけか、この「どげんしたと？『橋本屋』？」は消えておりました。「磯田道史著『日本史を暴く』を読む」の記事は健在でした。ということは、「どげんしたと？『橋本屋』？」の記事のアクセス数は今後、格段に減少することでしょう。Googleさま、畏るべしです。
歴史学者のユヴァル・ノア・ハラリ氏によると、Googleの検索エンジンは連日、20億～30憶人が使い、85億件の検索が行われているといいます。だから、仮にどこか検索エンジンの新規企業がGoogleに挑もうとしても全く勝ち目はないといいます。何故なら、Googleは既に何十億人の人に使われ、膨大なデータを持ち、それらを使って段違いに優れたアルゴリズムを開発することが出来るので、他社を寄せ付けず発展し続けることができるからだといいます。その結果、Googleは2023年、全世界の検索市場の91.5%を支配していたといいます。（「NEXUS 情報の人類史」下巻208ページから）
つまり、私の「どげんしたと？『橋本屋』？」の記事が激増したのは、Googleのアルゴリズムのお蔭だと結論付けて良いのです。Googleさま、畏るべし。
日本に24%の相互関税
目下、トランプ米大統領が世界各国に多額の相互関税を掛けて、世界的に株価が暴落しています。日本の場合は、24%の関税が課せられる方針ですが、この数字は何処から来たのかといいますと、米国勢調査局の統計から、2024年の米国の日本に対する貿易赤字は684億6800万ドル、これを輸入額1482億900万ドルで割ると「46％」となり、これを米国様の寛大なるお慈悲でその半額に近い24%にしたのだといいます。
しかし、この米国勢調査局の数字に表れるのは製造業ぐらいで、どうも、Googleなどデジタル部門は含まれていないといいます。その日本の対米デジタル貿易赤字額は何兆円にもなるという試算もあります。米国の産業形態は製造業からGAFAに代表されるIT産業に転換したので、米国全体は黒字で大いに潤っているわけです。それなのに、トランプ米大統領の頭の中は、転換する前の1980～90年代のまま思考停止しているから、このような大胆な関税政策が出来るのだ、という識者もいます。私も同感ですね。
ただ、トランプ米大統領は思考停止しているわけではなく、人口統計学者のエマニュエル・トッド氏が指摘しているように、米国内で武器弾薬が生産出来ないほど製造業が衰退したため（エリートは高額所得が見込まれる金融業界やIT業界に就職するため）、米国内の製造業を復活する狙いがあることは確かです。
早速、中国政府は、米国に対して34%の報復関税を課すようで、まさに貿易戦争勃発といった感じです。これは恐らく、勝者なき争いで、世界経済がスローダウンしてしまうことでしょう。
それなのに、私自身は楽観的です。人類の叡智を結集すればどうにかなる、どうにか乗り切れるんじゃないかと楽観視しています。トランプ氏もどこかで妥協するのではないか、と甘く考えていますが、私は経済の素人ですから、外れたら「ごめんなさい」と言うしかありません。何しろ、米国がこれほど高率の関税を掛けるのは1920～30年代以来100年ぶりだといいます。歴史を見れば、その後に第2次世界大戦が勃発しています。私の甘い楽観的な予測が当たることを願うばかりです。
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